株式会社 合田工務店
- 商業施設
- 生産施設
- 宿泊施設
- 病院
- オフィスビル
- マンション
- 転勤なし
- 資格取得支援の取り組みあり
- 年間休日120日以上
- 資格手当あり
- 産休・育休取得実績あり
アピールポイント
- 地方発のゼネコンでありながら首都圏での基盤も構築している企業
- 地域のランドマーク的な建物の建築を多く手掛ける
- 年間休日120日以上
| 仕事内容 | 設備課に所属し、大型から中型物件など、多種多様な建築物件の設備設計補佐および設備施工監理業務に携わって頂きます。 【具体的には】 ・意匠設計段階における設備設計サポート ・施工図の設備面チェック ・設備施工を手掛ける協力会社の管理 ・施工中の建物における設備施工監理 ・定例会への出席、お客様への確認作業 ・建築設計や施工管理部門との連携 など 【中途入社者から見た当社のポイント】 中途入社者が語る当社の特徴として、マンションなどの限られた物件ではなく、大型公共物件や民間商業施設など、様々な建築物件に関われることがあります。それは、やりがいであると同時に、設備技術者としての知識が拡がり、成長を得られることにも繋がっています。 |
|---|---|
| 勤務地 |
香川県 高松市 |
| 給与 | 年収：500万～650万円 月給：28万円以上 ※予定年収はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 |
| 手当 | 住宅手当、家族手当、地域手当、職務手当、公的資格手当、時間外手当 ※各種手当は、規定に準じて支給。 |
| 雇用形態 |
正社員 期間の定めなし |
| 試用期間 | 3ヶ月※試用期間中の条件変更なし |
| 求める経験 | ＜必須＞ 電気または機械系の学科を卒業している方 建物における設備設計や設備工事監理など、設備技術者としての実務経験（建物の規模は問いません） ＜優遇＞ ゼネコンにおける設備技術者としての実務経験 |
| 求める資格、免許 |
建築設備士,1級電気工事施工管理技士 ＜必須＞建築資材相場、建築工事の工程や工法、専門用語などの知識をお持ちの方 ＜優遇＞ 建築設備士や１級電気工事施工管理技士など、建築設備面に関する資格をお持ちの方 |
| 勤務時間 | 8:30～17:30 （休憩時間：60分） |
| 社会保険 | 健康保険,厚生年金,雇用保険,労災保険 |
| 待遇・福利厚生 | 男女制服支給、技術系・営業系社員に全員スマートフォンを貸与、退職金制度、65歳まで再雇用延長制度、66歳以降70歳まで業務委託による雇用あり、永年勤続表彰制度、御祝い金支給、建築士、施工管理技士 資格取得にかかる専門学校費用支給、上記資格合格者にお祝い金授与（一建士10万円、二建士3万円、一施工士1万円）、社員持株会制度、財形貯蓄預金制度で資産形成サポート、育児休業制度、長期休業補償、結婚祝い金、出産祝い金、社員の誕生月に会社よりプレゼントあり、有給休暇半日から取得OK、住宅手当支給、30才以上の社員は人間ドック料金を会社が全額負担、インフルエンザ予防接種費用を会社が一部負担、がん保険にも加入し、会社が社員分の保険料を全額負担、伊豆（静岡県）と越後湯沢（新潟県）に自社所有の保養所別荘あり、社員旅行、優秀現場表彰、業務提案表彰など、新入社員歓迎会や忘年会など社内交流会あり、ボーリング大会やソフトボール大会など社内外でレクリエーションあり、女性社員だけの意見交流会あり、香川本社と東京本店の社内情報を共有できる広報誌あり、本社と現場間との情報共有ツールとしてヘッドセット・ウェブカメラを支給 |
| 休日休暇 |
週休2日制（土・日※年4日程度の土曜出勤有り）、祝日 夏季休暇、年末年始休暇、有給休暇、特別休暇、慶弔休暇など |
| 年間休日 | 123日 |
会社情報
| 会社名 | 株式会社 合田工務店 |
|---|---|
| 業種 | ゼネコン |
| 設立 | 1951年8月24日 |
| 資本金 | 4億5000万円 |
| 本社所在地 | 香川県高松市天神前9-5 |
| 社員数 | 389名(令和4年4月時点) |
| 事業内容・会社の特長 | ■建築工事業（公官庁・学校・医療施設・マンション・オフィスビル・工場・店舗・ホテル・住宅等） ■土木工事業 ■一級建築士事務所 ■不動産事業 ＜事業所＞ 本社／香川県高松市、本店／東京都港区、、支店／大阪府大阪市、営業所／千葉県鎌ヶ谷市、香川県丸亀市、香川県観音寺市 ※「社会（顧客）に喜ばれ満足され選択される企業を目指す」という経営理念のもと、日々着実に成長をし続けています。この経営理念には、「お客様に満足されるだけではなく、次も是非当社にお願いしたい」と声を掛けて頂ける、“選択される企業を目指す”という意味が込められています。その為にも品質管理の徹底、人財育成の充実、堅実な財務体質の保持、といった具体的な行動指針の3本柱を追求し続けています。 |
