株式会社ヤマダホームズ
- 戸建住宅
- 残業30時間以下
- 資格手当あり
アピールポイント
- 東証プライム上場ヤマダHDグループ／安定した財政基盤
- ボトムアップ型の社風／新築戸建住宅のノウハウを活かしリフォームをトータルサポート
- 年間休日実質116日／残業月平均20時間
| 仕事内容 | 木造住宅のリフォーム施工管理業務をお任せします。お客様とのお打ち合わせから着工、お引き渡しまで、工程全般の管理を担当します。 ■同社のリフォームの特徴 戸建て注文住宅の分野で得た豊富なノウハウを活かし、設計・施工から部材の調達まで、住まいづくりをトータルにサポートし、万全の体制でご提案します。また、お客様にはご相談から施工、お引き渡しまで、同じスタッフが一貫して担当することで、信頼できるパートナーとして、高い品質を確保しながら、短期間で正確な工事を行うことができます。 ■自由度・働きやすさのある環境 自社プロジェクトのため、自分たち主体で仕事をコントロールすることができます。そのため、週休2日でしっかり休みを取れて毎日の残業も少なめ。定時に退社する日もめずらしくありません。成長期の会社だからこそ、自分たちで仕組みづくりから携われるやりがいであふれています！プライベートの時間も充実できるワークスタイルで、これまで培ったスキルをのびのびと発揮 してください。 ■絶賛成長中でフレッシュな会社 伝統・個性・先進性を調和させたこだわりの住まいを提供する「ヤマダ・エスバイエルホーム」、高品質で安心して暮らせる住まいをリーズナブルな価格で提供する「ヤマダ・ウッドハウス」の2社が合併し、2018年10月に誕生した『株式会社ヤマダホームズ』。前身企業では、日本デザイン振興会「グッドデザイン賞2016」で、地盤保証制度や施工者育成プログラムがダブル受賞するなど、実力もお墨付きです。 |
|---|---|
| 勤務地 | 埼玉県 |
| 給与 | 年収：400～750万円 月給：25～50万円 ※インセンティブを含む ※予定年収はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 年収600万円 ／28歳 経験3年 年収800万円 ／30歳 経験5年 年収1000万円 ／35歳 経験8年 |
| 手当 | 通勤手当：全額支給 家族手当：健康保険の認定を受けた子女に対し、7,000円／人を支給 資格手当：技能資格申請の承認をもって支給 【例】建築士、建築施工管理技士、宅地建物取引士 時間外手当、役職手当 ※各種手当は、規定に準じて支給。 |
| 雇用形態 |
正社員 期間の定めなし |
| 試用期間 | 6ヶ月 |
| 求める経験 | ＜必須＞ 木造建築物の施工管理経験 ＜歓迎＞ 木造戸建て住宅の施工管理経験 |
| 求める資格、免許 |
普通自動車免許 （AT限定可） |
| 勤務時間 |
9:00～18:00（休憩60分） 残業：月平均20時間 |
| 社会保険 | 健康保険,厚生年金,雇用保険,労災保険 |
| 待遇・福利厚生 |
退職金制度：有（勤続 6年以上） 定年：有（65歳）※定年後の再雇用制度：有（70歳） 社宅制度(対象者のみ)・確定拠出年金制度・持株会・研修制度・定期健康診断・育児短時間勤務 |
| 休日休暇 |
週休2日制（月8～10日※月による／シフト制） 年末年始休暇 有給休暇（5日間の取得必須） 慶弔休暇 出産・育児休暇 介護休暇 |
| 年間休日 | 116日 |
会社情報
| 会社名 | 株式会社ヤマダホームズ |
|---|---|
| 業種 | ハウスメーカー |
| 設立 | 1951年6月14日 |
| 本社所在地 | 〒370-0841群馬県高崎市栄町1番1号 |
| 株式公開 | 未公開 |
| 社員数 | 2316 |
| 事業内容・会社の特長 | 1. 建設および土木工事一切の設計、施工、請負および監理 2. 不動産の売買、賃貸、管理、鑑定およびその仲介斡旋 3. 家具、内装品、電化製品、住宅設備機器、医療機器、 自動車および日用品雑貨等の売買 4. フランチャイズ加盟店に対する経営指導 5. 前各号に附帯する一切の事業 ＜会社の特徴＞ 同社では「スマートハウス住宅で暮らしまるごと、あなたの未来を豊かに変えていく」をコンセプトとしており、ヤマダ電機グループ企業として、最新鋭の家電・家具の付いた"スーパーフル装備住宅"を提案しています。今後5年での売上高5,000億円を目指し、ヤマダ電機グループにおける主力事業になることを目指しております。グループのIoTやネットワーク技術を活用し、将来的にはセキュリティも含め家電と住宅が連携する住宅環境を提案、さらにはエネルギーの自給自足や災害対策にも配慮した、長期にわたり住み続けることができる、未来の住宅環境も提案していきます。M＆Aを活用しながら事業の拡大を進め、企業価値の更なる向上に努めています。 |
