三谷産業株式会社
- 商業施設
- 文化施設
- 生産施設
- 病院
- オフィスビル
- マンション
- 土日祝休み
- 年間休日120日以上
- 資格手当あり
- 上場企業
- シニア歓迎
アピールポイント
- 東証一部上場／創業1928年の総合商社とメーカーの複合体企業
- 時差出勤、フレックス等の柔軟な働き方が選択可能／ワークライフバランス制度多数
- 完全週休二日制／年休120日／残業時間の削減取組中／リモートワーク推進
| 仕事内容 | ・能力（経験）に見合った教育（技術指導） 技術伝承 ・技術部員教育カリキュラムの策定 ・主に若手社員、キャリア採用社員の教育 ・国家資格取得への指導（管工事施工管理技士１・2級） ■働き方： PCログの自動取得により勤怠の可視化を行い、サービス残業廃止の徹底や、部署ごとのノー残業デーの実施、子会社との分業や、書類作成等の事務作業を行う内務チームの設立を行う事で、働き方改革を大きく推進させております。加えて、タブレット端末を使用し、コミュニケーションの活発化や、クラウドシステムを用いたデータの一括管理をする事で生産性向上を実現。事実、2年間で15時間程度の残業削減につながりました。 ■特徴： ・完工高1億円以上の物件が中心。小規模のリニューアル物件から、7～8億円の大規模なものもあります。 ・空調・給排水衛生設備の器具のみではなく、配管等も含め工事を一括して受注し、設計・施工・販売します。 ・施主から直接工事を請け負う場合とゼネコンの下請けという2つの形態があります。新築の場合半年～3年程度、改修の場合数か月～2年程度の工期です。 ■空調事業部について：下記、事業を行っています。 ・空調設備・給排水衛生設備・クリーンルーム・コージェネレーションシステム・防災設備・省エネルギー設備・バリデーションシステム・公害防止設備・電気設備 主たる業務は、空調設備、給排水衛生設備工事となっており、IT及びベトナムのCAD設計、積算子会社を活用し、首都圏の高層マンション企業においても着実な実績を実績を上げています。 ■同社に関して： 創業90周年を迎え単体で484名、グル―プ連結4,779名を抱える北信越地方を代表する総合商社になります。1990年代にベトナムに現地法人と生産工場を立ち上げ、ものづくりの領域へ踏み出し、商社機能だけではなく、メーカー機能を有し事業拡大を進めてまいりました。今では首都圏・北陸地区・ベトナムの３拠点のネットワークを軸に6つの事業を行っております。 |
|---|---|
| 勤務地 |
東京都 千代田区 |
| 給与 | ＜予定年収＞ 450万円～800万円 ※予定年収はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 |
| 手当 | 単身赴任手当、奨学手当、子女養育手当 ※各種手当は、規定に準じて支給。 |
| 雇用形態 |
正社員 ※応募条件に合致しない場合、1年間は期間契約としその後正社員とする場合もあります |
| 試用期間 | 3か月 |
| 求める経験 | ＜必須＞ ・設備施工管理経験20年以上 ・PCスキル （Word Excel PowerPoint） ＜歓迎＞ ゼネコン・サブコンにおける設備施工管理経験者 |
| 求める資格、免許 |
1級管工事施工管理技士 ＜歓迎＞建築設備士 |
| 勤務時間 |
8：00～17：30、実働7.5ｈ（昼休み 12：00～13：00） ※施工管理業務は8：00～17：30、実働7.5ｈ 時間外労働：月30～55時間程度 |
| 社会保険 | 健康保険,厚生年金,雇用保険,労災保険 |
| 待遇・福利厚生 |
■各種制度 確定拠出年金制度、住宅資金融資制度、財形貯蓄奨励制度、社員持株制度、社員子女育英資金制度、退職金制度、リモートワーク推進、無期限の継続雇用制度 ■諸施設 独身寮：首都圏（江東区、船橋市）／北陸（金沢市） 社 宅：首都圏（船橋市、横浜市）※その他の地域は借上制度により対応 保養施設：軽井沢（5ヶ所）、敦賀海の家 マッサージルーム：常設（東京本社、金沢本社） |
| 休日休暇 |
完全週休2日制(かつ土日祝日) 有給休暇10日～20日 年末年始、特別休暇 |
| 年間休日 | 120日 |
会社情報
| 会社名 | 三谷産業株式会社 |
|---|---|
| 業種 | メーカー（機械・電気・電子） 、メーカー（素材・化学・食品・化粧品・その他）、メーカー（住設機器・建材） |
| 設立 | 1949年8月11日 |
| 資本金 | 48億800万円 |
| 本社所在地 | 〒920-8685石川県金沢市玉川町1-5 |
| 株式公開 | 東証１部,名証１部 |
| 社員数 | 478 |
| 事業内容・会社の特長 | 情報システム関連、樹脂・エレクトロニクス関連、化学品関連、空調設備工事関連、 住宅設備機器関連およびエネルギー関連事業 |
